通信トラフィック急増に対応、従来の２倍の伝送容量で機器の小型化・省電力化を両立するサステナブルなネットワークの早期実現をめざして

　西日本電信電話（以下、NTT西日本）とシスコシステムズ（以下、シスコ）は3月19日、拡大を続けるトラフィック需要への持続的な対応をめざした大容量・低消費電力を両立するサステナブルなネットワークの実現に向けて、IPと光伝送機能を統合的に制御するコヒーレント プラガブル オプティクスを活用したC+Lバンドでのフィールド接続を、3月13日に大阪府内の拠点間（約60km）で世界で初めて実証したと発表した。

　コヒーレント プラガブル オプティクスの採用により、単一ファイバあたりの伝送容量が大幅に増加するだけでなく、機器の小型化や装置点数削減による、導入コストの低廉化に加え、省電力化・省スペース化が期待され運用コスト低廉化も同時に実現する。
　今回、NTT西日本は最新の光技術を活用し、コヒーレント プラガブル オプティクスにおけるC+Ｌバンド対応としては世界初となる構成において、フィールド環境での動作実証に成功した。ますます拡大するトラフィック需要への迅速な対応に向けては最新技術へのタイムリーな対応も重要な要素となる。
　NTT西日本とシスコは「本取り組みをはじめ光技術の適用領域拡大を進めることで、NTTグループがIOWN構想として推進している大容量、低遅延、低消費電力なオールフォトニクス・ネットワークへの継続的な進化につなげる」としている。

背景・目的

　近年、大規模なデータ処理や機械学習モデルのトレーニングの増加に伴い、データセンタ間の通信トラフィックが急増している。また、クラウド利用や映像配信需要の拡大も加わり、国内外で通信トラフィックの増加が続いている。それに対応するためには、ネットワークのシンプル化や省電力化を実現するサステナブルなネットワークの構築が必要不可欠だ。この課題に、よりコスト効率的に対応するためには、光ファイバ1芯あたりの大容量化のアプローチが効果的となる。
光ファイバの大容量化については、現在使用されているCバンド（1530～1565nm）やLバンド（1565～1625nm）単独での波長多重に加え、C+Lバンドの波長帯域で各信号を多重することで、従来比約2倍の伝送容量が確保可能となる。
　従来、このような大容量ネットワークを構築する際、従来はCバンド、Lバンド共にトランスポンダおよびWDM伝送装置での実現が主だった。一方、近年では光技術の急速な進展により、光デバイスの小型化によるプラガブルモジュールの出現により、ルータへの搭載も可能となり、実装も進んできている。
　今回NTT西日本ではCバンドで先行しているコヒーレント プラガブル オプティクスに着目し、Lバンドについても最新の技術革新により実現したコヒーレント プラガブル オプティクスを活用したC+LバンドWDM伝送構成を世界で初めて構築し、フィールド環境で動作実証に成功した。これにより、将来的にはCバンド、Lバンド問わず直接WDM伝送装置へ接続することで、従来と同等な大容量ネットワークでありながら、従来構成比約50%の消費電力および約30%の導入スペースが削減可能な、サステナブルなネットワークの構築をめざすという。

フィールド接続検証の概要

マルチベンダ構成におけるC+Lバンド伝送の大容量化の実現
　既に実装が進んでいるCバンド対応装置とコヒーレント プラガブル オプティクスのLバンド対応で先行するシスコのRON（Routed Optical Networking）技術を組み合わせ従来の約2倍の超大容量伝送を確認した。

IPと光伝送の融合によるサステナブルなネットワークの実現
　IPと光伝送を融合したネットワーク構成において省電力・省スペースかつ安定した通信の実現を確認した。

既存光ファイバインフラでの伝送特性の評価
　既存の光ファイバインフラを使用し、Cバンド・Lバンドともに伝送品質や光学的パラメータ（OSNRなど）を評価し、十分な伝送特性を満たした拠点間の光到達性を確認した。

各社の役割

　本取り組みにおける各社の役割は以下のとおり。

NTT西日本
・フィールド環境の構築および実証試験の実施
・コヒーレントプラガブルオプティクスを活用したネットワーク構成の検証

シスコ
・RONデバイスの提供
・RON技術を活用したネットワーク最適化のサポート

今後の展開について

　NTT西日本では最新技術の積極的な適用性評価や実装検討を継続的に進めると共に、シスコをはじめとした幅広いパートナーとの連携により、IPと光伝送の融合アプローチによるネットワークアーキテクチャの進化と効率化に取り組み、低コストかつ大容量でサステナブルなネットワークの実現を進めていく。

　シスコでは顧客のニーズに沿ったソリューションが提供できるように、今後もアーキテクチャシフトを推進し、大容量、低消費電力、低遅延、且つ運用負荷の少ないサステナブルなネットワークの実現に向け、最新技術の研究・開発を進めていく。