電子機器のフリーズを検知すると、自動的に再起動・復旧

　バリューソリューションは1月20日、Port(TCP/IP)監視等で特許を取得した死活監視・電源制御が行える6IPの現行モデルに対し、さらに小型軽量化しながらも最大60IPの死活監視が行える新機種「NONフリーズ(NF-Z200/JP)」を1月末に発売すると発表した。(情報提供：＠Press)

(※1)2020年12月バリューソリューション調べ

死活監視システム「NONフリーズ」

　「NONフリーズ」は、ping(ICMP Echo)による監視だけでなく、日本で初めてPort監視(※2)も行うハードウェア機器で、特許取得済みの製品。電子機器がフリーズした状態(OSやプログラムの稼働が止まった状態)を検知すると、人手を介することなく自動的に再起動し、復旧を行う。また、コマンド(Telnet/HTTP)による制御やWOLの発行にも対応している。さらに、監視用の専用ソフトウェアを電子機器にインストールする必要がないため、IPカメラやルータといった組込機器の監視も可能にした。これまでのPort対応型死活監視システムはフリーズ発生時、電子機器を再起動するためだけに現地を訪問することが必要だったが、「NONフリーズ」を導入すれば、運用コストの大幅な削減が期待できる。

(※2)TCP/IP通信による対象機器の任意のサービス稼働監視

　発表された新機種(NF-Z200/JP)は、上記の機能を継承したうえで、大きさを約1/3にまでサイズダウンを実現し、監視カメラやデジタルサイネージなどのスペースが限られた設置環境でも対応できる省スペースモデルとしてリリースされる。さらに拡張機能として、Wi-Fiアクセスポイント等のように多数の機器を1台で制御したいというニーズにも応えるべく、最大60IP(※3)の電子機器(OSやプログラム)の稼働状況の監視が1台で可能となりました。

(※3)監視可能IP数4IP/30IP/60IPの3モデルを用意しており、標準版は4IPの監視となる。

主な利用例と監視対象機器

　2020年7月から約1ヶ月間、岡田電機の協力の下、東急電鉄株式会社の駅構内にてIPカメラ監視における実証実験が実施された。

目的：駅構内設置の監視カメラ(IPカメラ)のフリーズ対策
方法：駅構内の数十台の監視カメラを「NONフリーズ」で死活監視
　　　(監視方法：監視カメラが使用している映像送信プログラムを監視)、フリーズが発生した場合にPoEスイッチに対してTelnetコマンドを送出し、監視カメラの再起動を行う。
結果：フリーズの100％(※4)を「NONフリーズ」で自動復旧し、業務効率化と保守費用のコストダウンが図れたため、積極的に導入に向けての検討を進めたい。

(※4)東急電鉄調べ

　東急電鉄の実証実験担当者は、「これまでは機器による監視の自動化が難しく、フリーズ検知と復旧をやむを得ず人力に頼らざるを得ず、『IPカメラの稼働を人が監視』していた。しかし、今回の実証実験の結果、フリーズにおける高い検知性能を確認することができ、自動再起動による復旧の省力化が実現できたことで、大きな業務効率改善につながると確信できた。IPカメラが“駅構内の見張り役”として、本来あるべき役目を担うことをNONフリーズが高い稼働率で実現してくれたので、非常に感謝している。鉄道事業にはこの構内IPカメラ以外にも応用できる範囲がまだまだあるので、積極的に検討を進めていきたい」とコメントを出している。