2019年以降の5G商用展開をめざす

　NTTドコモ、AT&T、Bharti Airtel、China Mobile、China Telecom、Deutsche Telekom、KDDI、KT、Orange、SK Telecom、ソフトバンク、Telefonica、TIM、Verizon Communications 、Cisco、富士通、HFR Networks、Intel、Keysight Technologies、Mavenir、日本電気、Nokia、Pivotal Commware、Radisys、Samsung Electronics、SOLiD、VIAVI は、O-RAN Allianceのフロントホール仕様を採用、または採用を検討することを2月22日に発表した。

　各ベンダーはO-RANフロントホール仕様に準拠した製品の開発に着手し、異なるベンダー間の相互接続試験を開始、もしくは計画しており、通信事業者は2019年以降にそれら製品を用いた試験を開始し、5Gの商用ネットワークに導入していくという。

　O-RANフロントホール仕様により、リモート設置型基地局においてさまざまなベンダーの親局と無線子局を相互接続するマルチベンダー無線アクセスネットワーク（RAN）を実現できる。マルチベンダーRANでは、展開シナリオに応じて最適な基地局装置を活用し、柔軟にネットワークを構築することができる。

　O-RANフロントホール仕様を活用したマルチベンダーRANのグローバルなエコシステムは、5G時代の無線アクセスネットワークにおけるイノベーションを創出し、増大し続けるパケットトラヒックと多種多様な産業及びサービス要求に応えることに寄与するものとなる。

マルチベンダRAN概略図